後篇では、前編の最後に登場した外皮平均熱貫流率UA値【基準値】の表の中にあった「HEAT20（G1〜G3）」についてご説明できればと思います。

皆さんは「HEAT20」という言葉を聞いたことがありますか？

Investigation committee of Hyper Enhanced insulation and Advanced Technique for 20 years housesの頭文字をとったもので、もとは2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会を指していました。

前篇で登場した「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」が国主導で作られた基準とすると、「HEAT20」は建築関係の業界団体が委員会形式で進めてきた「自主基準」だとお考えいただければ良いと思います。

2022年7月には一般社団法人化しており、「一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会」が正式名称となりました。英文表記も、当初の「2020年」から「20年先」を見据えたものへと扱いが変わっています。

研究会の設立趣旨には、「当法人は、低環境負荷・安心安全・高品質な住宅・建築（以下、住宅等と称す）の実現のため、主として居住空間の温熱環境・エネルギー性能、建築耐久性の観点から、外皮技術をはじめとする設計・技術に関する調査研究・技術開発と普及定着を図ることを目的とする。」 と記載されています。

一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会 公式HPより
http://www.heat20.jp/

2020年に向けた住宅性能の指標作りが、20年先を見据えた研究会へと変容を遂げています。日本の未来の住まいを考えようという建築の実務者が集まり、住宅性能を良くしていこうとする活動であり、努力目標なので年を重ねるごとに、より高い目標が掲げられるようになっています。

G1からG2、さらにG3へと上がっていくにつれて、高断熱高気密な基準になっていきます。シーズン1（2009〜2012）、シーズン2（2012〜2016）、シーズン3（2017〜）と、かなり前から協議されてきた業界推奨基準づくりだったりします。

HEAT20が提案する住宅外皮水準G1〜G3が目指すものは、外皮平均熱貫流率UA値を満たすだけではなく、室温や省エネルギーにおいても具体的な目標を作っている点が特徴です。

HEAT20 G1では、高槻市（6地域）だと概ね10℃を下回らない基準設定がされていて、平成28年度省エネ基準では概ね8℃設定なので、さらに2℃最低気温が上がることになります。G3では概ね15℃を下回らないということで、長袖Tシャツの上にカーディガンやパーカーといった春先の服装でいられるレベルです。

そして、このHEAT20の基準は現在、国の制度上の「断熱等級」にもそのまま組み込まれています。2022年10月、国の断熱等級にそれまでの最高等級だった「等級4」の上位として「等級5」（ZEH水準）「等級6」「等級7」が新設されました。このうち、

  • 断熱等級6＝HEAT20のG2グレードに相当
  • 断熱等級7＝HEAT20のG3グレードに相当（現行制度の最高等級）

という対応関係にあります。つまり、かつては「業界の自主基準」として扱われてきたHEAT20の水準が、いまや国の公式な等級表示の中に位置づけられているわけです。これから家づくりを検討される方は、「G2・G3を目指す」よりも「等級6・等級7を目指す」という言い方の方が、住宅会社との会話では通じやすくなっているかもしれません。

今までをまとめると、
・世界的にみてエネルギーは有限なので、省エネは重要。
・地球温暖化防止のために、エネルギー燃焼時に発生する炭素の削減のため省エネが不可欠。
・国内では省エネを遂行するために国の基準として「ZEH」、業界基準として「HEAT20」を掲げ、その内容は現在「断熱等級」という一つの制度に統合されつつある。

最後に、前編・後編を書いた2022年の時点で「これから起きること」としていた事柄が、2026年現在ではどうなったのかをまとめておきます。

■ 2024年1月以降に建築確認を受ける新築住宅は、省エネ基準（断熱等級4かつ一次エネルギー消費量等級4）への適合が住宅ローン減税の要件となりました。これに適合しない「その他の住宅」は、住宅ローン減税を一切受けられません（借入限度額が実質0円に）。予定どおり施行され、現在も継続しています。

■ 長期優良住宅の基準見直し（省エネはZEH水準を要件化）も、2022年10月に予定どおり施行されました。

■ 2025年4月、「省エネ基準への適合義務化」が予定どおり施行されました。これにより、原則としてすべての新築住宅・非住宅で省エネ基準（断熱等級4以上）への適合が義務となり、満たさない建物は建築確認が下りず着工できません。それまで努力義務・説明義務にとどまっていた基準が、いよいよ法的な義務になったということです。
そして、2022年時点ではまだ見えていなかった、その後の新しい動きも二つご紹介します。

■ 2025年12月、「一次エネルギー消費量等級」に新たに等級7・等級8が新設されました。これは冷暖房や給湯、照明などの設備を含めた住宅全体のエネルギー消費量を評価する指標で、断熱等級とは別の物差しです。従来の最高等級だった等級6（ZEH水準に相当）が一般化してきたことを受け、さらに上位の削減率（等級7で約30％、等級8で約35％）を評価できるようにしたものです。

■ 2027年4月からは、断熱等級6（HEAT20 G2相当）と高い一次エネルギー消費量削減率を満たす「GX志向型住宅」を柱とする新しい制度の本格運用も予定されています。省エネ基準はこの先も段階的に引き上げられていく見通しです。

今後の住宅新築におかれましては、こうした国や業界の基準づくりの流れを頭に入れつつ、設計士と話を進めていくことが肝要だと考えております。制度は年々更新されていきますので、実際に着工時期が近づいた際は、その時点での最新の基準・補助金情報を改めてご確認いただくことをおすすめします。